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募集要項

整形外科

日本整形外科学会専門医制度研修施設

特色・理念

  1. 広範にある運動器疾患について治療する整形外科は急速に進歩しており、確立された診断治療技術を第一線医療で十分に提供できるよう努める。未確立な治療検査手技は行わない。
  2. 経済的社会的に様々な困難を持つ患者様にも差別なく上記の医療が提供できるよう努める。
  3. 総合リハビリテーション施設の条件を活かし他職種の協力で早期のリハビリテーション、社会復帰を図る。
  4. その中での医師は特定分野に偏らず、技術的にも集団医療の中心としても総合的な力量の育成に努め発揮する。京都民医連のセンター病院であり他院所からの紹介を含め規模に比して手術件数が多いのが特徴であり、2008年度には初めて年間手術件数が660件を超えた内容も、施設基準を上回る人工関節手術や脊椎手術が多くをしめるなど多彩なものになっている。

目標・プログラム

整形外科の対象は外傷、脊椎疾患、関節、手など広範囲にわたり、専門分化していく方向にあるが、私たちは整形外科全般に渡って基礎的な力量を十分習得することをまず目標とする。その上で整形外科学会専門医資格を取得する6年間をおおよその目処にその後専門分野を持っていくことが妥当と考える。

  1. 整形外科全般にわたる力量は、発展著しい整形外科の、確立された各分野の最先端から遅れることの無いよう常に内容を発展させる必要がある。そのために自己完結型の研修に陥らず、外部での研修を研修期間の中に積極的に取り入れる。また、学会発表など外部との交流を重視する。
  2. 整形外科は診断、保存的治療、観血的治療、リハビリテーションを一貫して担当する科であり、全局面での修得を目指す。特に外来診療での診断・治療方針の決定の力量の修得を重視する。研修の中で医師がチームの中心的役割を果たせるようになることを研修の重要な目標とする。
  3. 患者様の早期治癒、早期社会復帰を目指す上で、看護師、リハビリテーションスタッフ、MSWなど多職種との民主的な集団医療は必須である。医師の基礎としての初期研修は終了しているが、希望があれば内科、麻酔、救急など補充研修も検討する。

上記の方針に基づいて研修プログラムを策定するが、以下のプログラムはおおよその原則であり、各医師の状況・希望により弾力的に運用されるものである。

1. 整形外科研修開始時期

 基本的には初期研修修了者を対象とするが、京都民医連中央病院での研修者は二年目途中の整形外科研修開始も可能となる。なお、初期研修中の外科研修は厚労省規定でも狭義の外科ではなく、プライマリーな内容での整形外科的疾患外傷の研修も目標としており、そのために整形外科が積極的に参加し研修内容を充実させていく。

2. 第一期整形基礎研修期間1年間

3. 第二期整形外科2~3年

この期間の詳細な獲得目標は整形外科学会研修目標に準拠し別途細則として策定する。

4. 第三期外部研修2~3年

上記目標の更なる確立・経験の幅を広げ多面的な力量を向上させるため、民医連内外の施設での外部研修を行う。

第二期研修修了後は個人の希望に応じて、他施設に移動するか帰任を前提に外部研修を行い、常勤医として帰任するかの選択が可能である。なお、第二期と第三期の順、つまり外部研修の時期は弾力的に運用する。こののちに整形外科学会専門医資格を取得する。

5. 専門研修

以上の研修終了後、脊椎・関節・手・リウマチについての専門分野の志向を検討し、様々な形態の専門研修を検討する。研修の形態・時期・期間については弾力的に運用する。なお専門分野を持った上でも整形外科全般を担当し、専門分野のみの活動に陥らないことを重視する。

概要

近年の外部研修派遣では、2004年度から2005年度に1名がフランスボルドー大学での最小侵襲脊椎外科の研修、2006年に千葉で肩中心に鏡視下手術の研修、2009年から2010年に三方原病院に1年間の後期研修を行っている。

主な特徴

人工関節57例

50例以上の施設基準を満たしており、鏡視化手術にも積極的に取り組んでいる。

脊椎手術200例

特に腰椎頚椎の最小侵襲手術頚椎のSkipLaminectomy腰椎のMicrodiscectomyに積極的に取り組んでいる。

中途での移籍・中途からの受け入れ

上記骨格を基本にしながら、他機関や他の民医連での研修を行った上での途中からの参加も積極的に受け入れる。むしろ積極的に交流を進め、お互いの力量向上を図る立場から相互の研修乗り入れを進めていく。

指導医・専門医資格

京都民医連中央病院

副院長 東 正一郎 (1975年 京都大学卒)

診療部副部長 松本 孝 (1979年 京都大学卒)

科長 中川 洋寿 (1989年 滋賀医科大学卒)